更新日:平成15年5月19日  
国際教育シンポジウム 
「21世紀のe-education 日米の展望」 (京都会場)

【日 時】
  2003年3月11日(火) 9:30 〜 16:30

【会 場】
  京都リサーチパーク(KRP)
  西地区4号館2階
  京都市中京区中堂南町134番地

【対 象】
  教育関係者、企業、一般 (定員:70名)

【参加費】 無料

【資料代】 1,000円(任意)

【参加申込】 こちらよりお申し込みください。

【お問合せ】
  国際教育シンポジウム 事務局
  TEL:03-5286-3988/FAX:03-5292-5258
  E-mail:sympo2003@jeric.gr.jp

  プ ロ グ ラ ム  
(総合司会:栃木県足利市立北中学校教諭 小川 裕之氏)
時 間 内 容
09:30〜09:35 開会の辞  Alexander Almasov氏(Consul General of the United States, Osaka-Kobe)
09:35〜09:55 特別講演1  「米国の教育政策(NCLB-No Child Left Behind)の概略」
  Ray Myers氏
  (Senior Program Analyst, Office of Educational Technology, Office of the Secretary, U.S. Department of Education)

09:55〜10:15 特別講演2  「学校教育におけるe-learningの現状と展望 〜学校教育と実務教育のあり方」
  宮澤 賀津雄(早稲田大学IT教育研究所客員助教授)

10:15〜12:00 パネル
ディスカッション
  実践報告を踏まえ、日米のe-educationの特徴と相違点を比較検討し、今後の展望を探る。
 <コーディネーター>田中 博之氏(大阪教育大学助教授)
 <パネリスト>
  ・John Mikton氏
  (Elementary Technology Specialist, American School in Japan)
  ・丹波 信夫氏(愛知県半田市立亀崎小学校教諭)
  ・Jennifer Anderson氏
  (Exective Director of Technology Services, Irving Independent School District in Irving Texas)
  ・中川 好幸氏(同志社国際中学校・高等学校教諭)
12:15〜13:45 コミュニケーション
〜ランチ〜
  会食をしながらの意見・情報交換会および交流会
 
  (対  象) 教職員・企業・一般
  (定  員) 50名
  (会  場) KPR 西地区4号館 地下1階
  (参加費) 教職員:1,500円 企業・一般:3,000円
13:45〜14:30   展示会場にて企業プレゼンテーション
 
14:30〜16:30 ワークショップ  「日米の実践報告と比較検討」
 
 【A会場】(小学校)
  <コーディネーター>重松 昭生氏(大阪府守口市八雲小学校教諭)
  ・John Mikton氏
  (Elementary Technology Specialist, American School in Japan)
  ・丹波 信夫氏(愛知県半田市立亀崎小学校教諭)
  ・出展企業担当者 

 【B会場】(中学校)
  <コーディネーター>中島 唯介氏(京田辺市教育委員会)
  ・Ray Myers氏
  (Senior Program Analyst, Office of Educational Technology, Office of the Secretary, U.S. Department of Education)
  ・Jennifer Anderson氏
  (Exective Director of Technology Services, Irving Independent School District in Irving Texas)
  ・中川 好幸氏(同志社国際中学校・高等学校教諭)
  ・出展企業担当者 
16:30 閉会     
【展示会場】
  小中学校の教育現場に関わりのある企業によるブース出展
【備 考】
  全セッションとも逐次通訳あり
※プログラムの内容につきましては、変更になる場合がございます。
※定員を超えた場合、申込受付を終了させていただきます。あらかじめご承知おきください。

【主 催】
 早稲田大学、早稲田大学IT教育研究所

【協 賛】
 アライドテレシス(株)、(株)内田洋行、ELLIS Inc.、
 (財)画像情報教育振興協会、(株)教育家庭新聞社、
 (株)ジャストシステム、ナクシージャパン(株)、
 日本アイ・ビー・エム(株)、日本電気(株)、
 日本ユニシス・ラーニング(株)、
 パナソニックラーニングシステムズ(株)、
 Blackboard Inc.、ベネッセコーポレーション(株)、
 マイクロソフト(株)、(株)三菱総合研究所、
 (株)ワコム  

【共 催】
 関西アメリカン・センター、
 米国大使館商務部、
 メディア教育開発センター、
 財団法人 製品輸入促進協会  

【後 援】
 総務省、外務省、文部科学省、厚生労働省、
 経済産業省  ※申請中

【協 力】
 大学における実務教育及び実務能力認定に関する研究会
 実務能力認定機構設立準備室

(敬称略)

*多く方々にご参加いただき、大盛況のうちに終了いたしました*
ありがとうございました

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